男性の育児休暇取得について

こんにちは！ディライトフルオフィスの風間恵です。
さて今回は、スタッフに男性の育児休暇取得についてコラムを書いてもらいました。
ぜひ参考にしてみてくださいね。

こんにちは！スタッフの広瀬です。いつもご覧いただきありがとうございます。
今回のテーマは、男性の育児休暇取得についてです。

皆さんの会社では、男性の育児休暇取得率はどのくらいでしょうか？
現在男性の育児休暇取得率が少しずつ上昇しており、2022年度の調査では17.13%と過去最高となりました。
しかし、政府が掲げている目標は2025年に50%、2030年に85%と、未だ到達には程遠い数字です。
今回は、この調査結果も踏まえて、男性の育児休暇取得について考えてみましょう。

調査結果によると、業界によって取得率にはばらつきがありました。金融業界などでは40%に迫る数字ですが、小売業などでは未だ10%を切る数字です。

では上昇傾向にある男性の育休の内容はどのようなものでしょうか？
先日、某大手メーカー勤務の知人と本コラムの内容について次のような話をしました。

「28歳の同期男性社員が取得できる育休期間の最大である6ヶ月を申請したけど、上司とだいぶ喧嘩して渋々了承されたらしい。今育休期間中だけど、復帰した時相当上司に詰められると思うから、他の同期たちは心配している。」

知人の企業はその業界では有数の大企業であり、社員数も1000人を優に超えます。

そのレベルの大企業でも、取得率の数字だけでは見てとれないような実態があることに驚いてしまいました。

しかし、「心配ではあるけれど、自分たち同期の道を切り拓いてくれて本当に感謝している。」とも話していました。

なんちゃって育休のように、1〜2週間の短い育休でほとんど育児もできずに終わるのでは、本当の育休取得率上昇とは言えないでしょう。

上記のような同調圧力や、取得への反感がある場合もまだまだ多く、手放しに喜べるわけではありません。

もちろん育休取得率の数字を上げることは大切ですが、それだけでなく、取得期間や取得への協力体制などにも注目していけるといいですね。

皆さんも、ぜひ自社の育休制度を見直してみるきっかけにしてみてくださいね。